歯科医師国家試験合格率が低い理由

近年、歯科医師の国家試験合格率は６～７割台。２０２０年３月に発表された第１１３回歯科医師国家試験の結果は６５．６％でした(受験者３２１１人に対して合格者数２１０７人)。同時に発表された医師試験の合格率が９２．１％だったのと比較しても、歯科医師の国家試験はずいぶんと狭き門だと言えるでしょう。歯科医師国家試験も合格率９割前後という時代が長らく続いていたのですが、２０１４年に６３．３％と過去最低となり、それ以降上がり下がりを繰り返していました。その背景にあるとされるのは、歯科医師を過剰とする将来予測とそれに基づく抑制策です。

少し経緯を溯ってみてみましょう。１９６０年代、日本は国民の３割が虫歯を抱える一方、６５年ごろの歯科医師数は人口１０万人あたり３５人程度しかおらず歯科医師不足の状態でした。そこで６９年に、国がこれを５０人にするという目標を定めたのです。これを根拠として、歯学部・歯科大学の新セルも計画され、約１１００人だった入学定員も１０年で３５００人台にまで広げ、目標を達成しました。その後も歯科医師の数は増え続け、現在では１０万人を突破し、人口１０万人あたり８０人を超えてきているのです。

需要と供給のずれ

加えて、需要のミスマッチが顕在化しました。歯磨き剤へのフッ素配合や歯磨き習慣の定着により、虫歯は激減し歯科の患者数そのものが減少傾向にあるのです。国は８７年から入学定員の２０％削減目標を掲げ、９８年には更に１０％削減が求められました。しかし私立大など、大学経営という問題に直面し、結果的に追加１０％削減は達成されず、入学定員による歯科医師数の抑制は果たせませんでした。

そうなると、出口となる国家試験で絞らざるを得なくなります。その結果、各大学に定員数削減を要請する一方、厚生労働省は国家試験による抑制策をとる事になったのでした。私立大では定員削減は進まないまま、多くの大学が入学志願者減少に見舞われ、定員割れも相次ぐようになりました。となると経営も鑑みて大学側は入学者の水準を下げざるを得ません。基礎学力の不足した学生が増え、結果として留年が増えたり、国家試験の合格率が下がるという負のスパイラル状態に陥ったと言えます。

また歯科医の数を増やす以外の観点で、歯科医院における人材不足を解決することも可能です。例えば近年では歯科レセコンが非常に発展を遂げています。使いやすい歯科レセコンを導入できれば、歯科における事務作業を軽減できることから、導入した、もしくは導入を検討している歯科医院も少なくありません。このような技術の発展は、今後も歯科医事情に影響を与えることでしょう。